| 2007年は、商品相場、とりわけ原油や金価格の上昇が顕著となり、歴史的な高水準となりました。為替との関係が注目されてこなかった商品相場が、そのドラスティックな変動から為替の変動要因として無視できなくなり、さらに、円キャリートレードの拡大とともに「資源国通貨」にも注目が集まるようになりました。 資源国通貨の代表格には豪（オーストラリア）ドル、NZ（ニュージーランド）ドル、加（カナダ）ドル、南ア（南アフリカ）ランドなどがあります。オーストラリア、ニュージーランド、カナダそして南アフリカはいずれも第一次産品国であり、通貨のみならずその国の経済自体が、商品価格の変動の影響を大きく受けます。資源国通貨の台頭とともに、為替相場を見る上で、商品相場の動向が無視できなくなりました。 商品の中で、為替との関連から特に注目されるのが原油と金です。そして、NY原油とNY金は世界的な指標として重 視されています。世界最大の取引所であるNYの商品取引所で取引されるこの二つは、価格の公正面で信頼性に富むことから注目されています。NY金はNYMEXの一部門となるNY商品取引所（COMEX）で取引され、そこで決まる価格はいずれも先物相場です。 金は宝飾用や工業原料としての需要も大きいのですが、商品市場ではドルのヘッジとして買われる傾向が強い商品です。すな わちドルが嫌気されドル売り地合いとなるときに金が買われます。その意味で、金は、ドルと相互に「代替する」商品といえます。また、ドルが売られるときに は、ドルに次ぐ流通量を持つユーロも代替的に買われる傾向があり、そういう意味ではユーロと金は、補完的であるいは相関性があるといえます。 主要通貨に対するドル売りが進行すると、金が急ピッチで上昇します。ドルとの代替性という観点から、ユーロと金 に相関が認められることは先に述べましたが、2007年、特に後半は、NY金が歴史的な高値水準に上昇するとともに、ユーロ/ドルも史上最高値 1.4965ドルをつけるなど急ピッチで上昇したことからも、裏付けられるのではないでしょうか。 一般に商品相場が上昇した場合の、ドル円やクロス円の反応は、プラス、マイナス両方向の動きが考えられます。 しかしながら、利上げ観測は、一方で企業の資金調達の障害になることから、株価にはマイナス要因になります。現状では、株価が上昇すると、リスク許容度の高まりから円売りが強まることが多いのですが、株価が下落すれば、逆にリスク回避志向を背景に、円買いが進んで、ドル円やクロス円を引き下げるケースもあります。さらに商品価格上昇、とりわけ原油価格は行き過ぎれば、企業収益や家計を圧迫することから景気減速懸念を惹起、結果として各国通貨の価値を下げる方向に作用します。 |
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